メガバンクから楽天銀行に手数料無料で送る方法

世界の皆さんこんにちは、どうもおとむつです。

今回はネット銀行に対応していない企業に出会い、対策としてメガバンクから楽天銀行に手数料無料で送る方法を知ったので共有というか自分用のメモです。

最近じゃ少なくなってきましたが、まだ給与振り込みの指定銀行がネット銀行に対応していない企業が割かしあるんですよ。特に古い体質の企業はメガバンクしか対応してないところが多くないですかね。

メガバンクから楽天銀行の送金って
メガバンク→楽天証券→楽天銀行
この流れでいけば振込手数料無料で行けるのか
気づかなかった
— バドワイザー (@budweiser_shone) January 23, 2024

結論を申し上げますと上記Xのポスト通りメガバンク→楽天証券→楽天銀行の送金手順だと手数料無料。超簡単。

別に記事で取り上げるほどでも無いですが何気に僕もそうなんですけど皆さんわかってなさそうなのと、ネタも尽きてきたので書き上げました。

とゆうか未だネット銀行に対応していない企業が対応してくれればいい話なのですよねーこの問題は。

この時代にメガバンクONLYって何故ってなりません？

それも大手企業でも対応していないところがあるから驚きです（例えば大手スーパー⚪︎⚪︎ケーさんとか）。

僕みたいに100社以上応募して数ある会社に転職している身からすると中小企業も大企業も一定数自社の指定する銀行に振り込みというところが多いです。だいたいメガバンクはOK

そうなるとですね、転職放浪厨のやべえ奴からすると

ぎょええええええ！！未だにネット銀行対応してないとはめんどくせええええ！この企業、体質古そう…大丈夫なのか？この諸行無常の世の中変化しないと取り残されるんじゃないか？

みたいな思考回路になってしまうのです。

余計な心配は余計なお世話かもわからんけど、こっちも選ぶ権利はあるからしょうがないっス。

ちなみに小銭は持っていると重くて銀行に預けたいのですが楽天銀行は対応していません。手数料無料で小銭を楽天銀行に送るには一工夫する必要があります。

メガバンクだと小銭を振り込む事が出来るので、例えば少額の小銭(例えば960円)を大手メガバンク(例としてみずほ)→楽天証券→楽天銀行とまたしても楽天証券経由にすれば楽天銀行に小銭を手数料無料で送ることが可能。それだけでも享受は大きく、証券口座を使う予定がない人でも一つだけ開設するべきですよね。

ただし小銭が少額じゃないと(枚数が多いと)メガバンクに振り込む段階で手数料取られるから注意。

ということで自分の暴露感想文は以上です。

あとは適当に何故ネット銀行に対応しない企業が未だ存在するのかAIに聞いてみました。

それではご覧ください。

どうぞ

何故ネット銀行に対応しない企業が未だ存在するのか

個人で利用していると「安くて便利」なネット銀行ですが、法人があえて店舗型銀行（メガバンクや地方銀行、信用金庫）をメインにするのには、合理的な「実務上の壁」と「経営上の戦略」があります。

主な理由は以下の4点に集約されます。

1. 公的な支払いの「未対応」問題

これが最も大きな実務上のネックです。

社会保険料・税金の引き落とし: 多くのネット銀行は、社会保険料（厚生年金や健康保険）の「自動振替」に対応していません。振込（ペイジー等）で対応できる場合もありますが、毎月のルーチンを自動化できないことは事務負担を増やします。
地方公務の納付書: 地方自治体によっては、指定金融機関以外（ネット銀行含む）の納付書を受け付けていないケースが依然として残っています。

2. 融資と「対面」の信頼関係

ビジネスを拡大する際、店舗型銀行との付き合いは「保険」に近い役割を果たします。

伴走型支援: ネット銀行の融資は機械的な審査が中心ですが、地方銀行や信金は、赤字決算であっても「事業の将来性」や「経営者の熱意」を対面で評価し、柔軟に融資を検討してくれることがあります。
情報のハブ: 地銀や信金は地元の企業情報に強く、ビジネスマッチング（取引先の紹介）や経営相談に乗ってくれるなど、資金移動以外の付加価値を提供しています。

3. 社会的信用と「口座振替」の普及

取引先への印象: 2026年現在も、古い体質の企業や保守的な業界では「メガバンクに口座がある＝厳しい審査を通った会社」というステータスとして見る風潮がゼロではありません。
代金回収: 自社サービスを展開して顧客から代金を「口座振替」で集める際、ネット銀行は連携できる決済代行会社や収納代行が限られることがあり、メガバンクの方が汎用性が高いという事情があります。

4. 事務処理の慣習

窓口業務の必要性: 現金商売（飲食店や小売店）の場合、売上金の入金や大量の小銭の両替、レジ用の釣銭準備など、物理的な店舗がないと成り立たない業務が存在します。
手形・小切手: 2026年度末に向けて廃止が進んでいますが、まだ紙の手形を扱う取引が残っている業界では、物理的な持ち込みや取立のために窓口が必要になります。

まとめ：現在は「使い分け」が主流

現在、多くの賢い企業は「いいとこ取り」をしています。